薬用化粧品（医薬部外品）の落とし穴とは？

薬用化粧品（医薬部外品）とかかれると、いかにも肌によい成分で作られていると思いがちですが、実はこれには落とし穴があります。

薬用であれば、全成分でなく表示指定成分のみ表示すればいいという抜け道があります。 つまり、それ以外の危険な表示成分は記載する義務がなくなるということです。

薬用っというだけで、安心せずにしっかりしとして目で商品を購入しましょう！

～化粧品の話～　　　　　　　　出典：wiki
化粧品（けしょうひん）とは、体を清潔にしたり、見た目を美しくしたりする目的で、皮膚等に塗布等するもので、作用の緩和なものをいう。いわゆる基礎化粧品、メーキャップ化粧品、シャンプーなどである。また一般に言う薬用化粧品は、日本の薬事法上、化粧品ではなく医薬部外品に分類される。

市場規模は2004年時点で約2兆円。メインターゲットは女性で、基礎化粧品（化粧水など）やメークアップ化粧品（口紅、ファンデーションなど）など顔につけるものから、ボディ用商品に至るまで、商品は多岐に渡る。一方で2003年頃より男性向け化粧品も徐々に販売額が増えており、「メトロセクシャル[1]」「メンズコスメ」などのキャッチフレーズとともに注目を集めている。男性向けの場合は仕上げ化粧品よりも、基礎化粧品やヘアトニックや香水などといった毛髪のセットなどの分野が多い。最近は、肌意識の高まりからスキンケア（シェービング、洗顔、化粧水等）が注目されている。

また、女性、男性向けともにアンチエイジングの効能をうたった商品が注目を集めている。

化粧品の特徴として、コマーシャルなどの宣伝費が多くかけられていることが上げられる。国内の広告費を業種別にみると、食料品に次いで2位となっている（市場規模は食料品の方がずっと大きい）。

化粧品は皮膚や毛髪など身体に直接的に長時間接触するために、成分と利用者の体質が合わないと、皮膚のかぶれや肌荒れなどの身体へのトラブルが発生する場合がある。そのため、できるだけ自然に近い成分を使用し肌などに優しいことを特徴としてあげる商品もある。

業界としては、各種メディアで派手に宣伝・広告する一部の超大手メーカー以外にも、中小メーカーが非常に多い、また大手資本でありながら全く別のメーカー、ブランドとして活動する会社が多いのが特徴である。

化粧品には、消費者の誤認を招かないように販売名、製造販売業者の名称・住所、製造番号や記号などが明瞭に記載されていなければならない（薬事法第61条）。

また、化粧品には、原則として用いられている全成分が表示なされなければならないことになっている（非開示の承認を得たものを除く）。表示は配合量の多い順にされる。表示名称は、通常日本化粧品工業連合会で作成している表示名称リストに従う。

全成分表示は、2001年（平成13年）からの措置である。同年以降、従来の化粧品の品目ごとの承認や許可が不要になったのを受けて、欧米と同様に、全成分の表示が義務付けられ、消費者への情報提供の機会が確保されたのである。